Abstract

本調査レポートでは、信頼の成果を生み出すことに焦点を合わせている。信頼とは、セキュリティに関する議論のレベルを高めたもので、リスク、コンプライアンス、プライバシー、さらには企業倫理などの属性を含めたものである。これらの要素によって、議論の切り口は、ネガティブな結果を防ぐために企業が何を「しなければならないか」から、企業が何を「すべきか」へと変化していく。このように、セキュリティ、リスク、コンプライアンス、プライバシーに対する従来のアプローチは、範囲と規模の両面で課題に直面している。信頼の要素には5つの要素があるが、私たちはそれぞれの5つの柱に個別にアプローチするのではなく、信頼の要素で構成された層があり、マズローが人間の要求について提唱した階層と同様に、信頼は階層的なアプローチで構成されている。

将来の信頼では、セキュリティ、リスク、コンプライアンスといった従来の概念を超えた新しい要素が導入される。IDCは、信頼できる商取引、信頼できるエコシステム、信頼できるガバナンスという3つの新しい成果を提案する。

「信頼とは、高い道徳心や、危害の防止、あるいはより大きな目的のために実践されるものではなく、リターンを最大化し、収益、費用、株主価値への数値で表せるインパクトを生み出すことである。すべてのイニシアティブには機会費用があり、信用への投資は、すべての投資と同じ投資収益率(ROI)を通して検討されなければならない。そのため、信頼を実装する際には、信頼の成果に焦点を合わせる必要がある」とIDC Security and TrustのプログラムバイスプレジデントであるFrank Dicksonが述べている。

本調査レポートは、『Future of Trust: Creating Trust Outcomes(IDC #US46184820、2020年4月発行)』の日本語翻訳版である。


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